j.union株式会社

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2020.11.01
いま、組合の機関誌に求められることとは

コロナ禍によって組合の情宣活動もまた、変化を求められる話を聞くケースが多くなりました。オンラインによる非接触型の活動が増えてきたことで、これまで紙媒体の発行を中心としてきた機関誌もWeb掲載を併用するなど、少しずつ変化をしてきていると実感します。

今回は、情宣活動の中でも特に「組合員との接点」に影響を持っている機関誌について、お伝えしていきたいと思います。

◆その機関誌は、読者に読まれていますか?

そもそも機関誌は組合活動の現状について読者に報せ、理解を促すツールと認識されていることが多いと思います。

「少しでも組合活動に興味を持って欲しい」
「組合活動の現状を正しく理解し、活動に参画して欲しい」

目的として間違ってはいませんが、読者である組合員は本当に機関誌を読んでくれているのでしょうか?
ドキッとする方もいらっしゃるのではないかと思います。
私自身、かつて新聞を読んでいた人間ですが、現在ではニュースはほとんどWebメディアで読み込むことがほとんどです。NewsPicksなど、現在は記事にコメントをつけることができるソーシャルメディアも発達してきています。
これにはスマートフォンの普及が影響していることはもちろんですが、「なるべく短時間に役に立つ情報を仕入れたい」という読者側の意向も強くあるのではないかと推察します。
あらゆる情報が氾濫する現在にあっては、「読者に選ばれる手段」で情報を伝えていくこともまた、より読まれる機関誌にしていくためには必要なのかもしれません。

◆情報が氾濫するいま、求められること

年々雑誌の売り上げが減少してきています。この傾向は今に始まったことではなく、2000年代に入ってなお加速している傾向です。また、一方でビジネス書籍の売上は伸びており、このことから「読まれるもの」「読まれないもの」との格差が広がってきていると思われます。
近年ではインナーブランディングの観点より、企業もまた社内コミュニケーション活動に力を入れてきており、読み応えのある社内報も増えてきています。そうした中で、組合の機関誌が存在感を引き続き発揮していくためには、「読者がどんな情報を知りたいのか」「読者がまた読みたいと思う情報は何なのか」にアンテナを張り、ニーズに応え得る情報を届けていくことなのではないでしょうか。
読者ニーズをどう吸い上げて機関誌の記事作成に活かしていくのか。読者である組合員のニーズを知るアンケート調査に基づいて次号の企画に活かしていく。そのような取り組みを中長期で地道に行っていくこともまた、お薦めしたいと思います。

◆読者に伝わる情報の「届け方」

ビジネス雑誌を眺めていれば気が付くこととして、「同じような特集記事・テーマが組まれること」があります。
例えば「就活特集記事」はその典型です。年度末になると「決算書の読み方」といった記事も多くのビジネス雑誌で目にします。同じテーマを毎年定期的に繰り返す中でも売れ続けている理由はなぜでしょうか。読者ニーズに基づいている、ということももちろんですが、実はその「届け方」に工夫があります。
結論から言えば、「編集の切り口」によって読者を引き込んでいるのです。
「なじみのない専門用語を極力排したうえで、マンガ形式で伝える」といった表現手法の工夫もあれば、グラフなどの図版データをインフォグラフィックで伝えるなどのデザイン手法の工夫をするなど、雑誌の「気軽に読める」特性を活用した読者への仕掛けや見出しだけで内容を追える情報構成など「伝えたいことが読者に届く」切り口で届けようとする工夫が随所にみられます。

手段の変化こそあれ、組合としての情報発信の重要性は全く変わりません。
情報があふれる中で読者に厳しく選別されてしまう現在、あらためて読者に「届く」機関誌をともに考えていきませんか。

長瀬 健吾j.union株式会社 情宣・広報グループ

スキーが好きです。ダジャレではありません。
ここ数年はなかなか滑りに行けていませんが、技術の探求は日々忘れることはありません。
雄大な山々、白銀の世界。浮遊した中で風を切っていく独特の感覚が病みつきです。

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